ヌード撮影ができるレンタルスタジオ

今回は、「ヌード撮影ができるレンタルスタジオ」をご紹介したいと思います。

僕がメールで「ヌード撮影（スチール）していいですか」と問い合わせをして「していいですよ」とご回答をいただいたスタジオさんだけをご紹介します。

あくまでも「スチールでのヌード撮影」についてのみ確認しています。
アダルト動画や性的興奮を目的とした撮影についてはこれに含まれないものとご理解ください。

2026年6月20日時点での情報です。

ヌード撮影ができるスタジオが少ない理由

ヌード撮影ができるスタジオって、少ないですよね。
利用規約にはっきりと「禁止」と書いているスタジオもあれば、明記はされていないものの問い合わせると「ダメです」と言われるケースの多いこと。

なぜ、ヌード撮影ができるスタジオは少ないのでしょうか？
考えられる理由としては次のようなものがありそうです。

風営法との関係もありますが、通常のヌード撮影そのものが直ちに風営法の対象になるわけではありません。

ポイントは、「何を主な営業として行っているか」です。

風営法の対象となるのは「店舗型性風俗特殊営業」をおこなっている事業者です。
「店舗型性風俗特殊営業」とはどのようなものかというと、以下のように定められています。

専ら、性的好奇心をそそるため衣服を脱いだ人の姿態を見せる興行その他の善良の風俗又は少年の健全な育成に与える影響が著しい興行の用に供する興行場（興行場法（昭和二十三年法律第百三十七号）第一条第一項に規定するものをいう。）として政令で定めるものを経営する営業

例えば、下記のようなものが主な営業内容であれば通常は風営法の「風俗営業」には該当しません。

ただし、次のような場合は問題になり得ます。

このような場合は、営業の実態に応じて風営法やその他の法令の適用対象となる可能性があります。

スタジオが店舗型性風俗特殊営業に該当すると判断され、適切に届出を出して営業をおこなう場合、その立地に厳しい制限が課せられることになります。

官公庁施設や、学校、図書館、児童福祉施設などの周囲200メートルの区域内では営業することができません。

ヌード撮影の現場が不特定多数の人の目に触れるような環境である場合は、「公然わいせつ罪」に問われる可能性があります。

シェアタイプのスタジオで密閉空間を用意することのできないスタジオなどではこの点がネックになりヌード撮影ができない可能性もあります。